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医療は病気を治すために行うものではありますが、
時として、残念ながら、医療過誤として患者さんの側から訴えられることがあります。
眼科でも、この10年間は、毎年70例前後の医事紛争が国内で報告されています。
最も多いのは、手術に関する医事紛争であり、
中でも白内障手術に関するものが圧倒的に多くなってきています。
その内容も、ほとんどは白内障手術の合併症によるものであり、
破嚢の合併症を先頭に、感染性眼内炎、網膜剥離、乱視などによる視力低下と続きます。
また手術以外のものでは、診断に関する医事紛争も10%前後報告されています。
主には、網膜剥離の見逃しや緑内障の見逃しです。
眼科の医事紛争全体の約30%が示談で解決しているようです。
医事紛争は、なにも医療事故だけが原因となるわけではありません。
医師側が問題ないと思う経過でも、患者さん側が不満を残していることもあります。
わずかな行き違いやボタンの掛け違いで紛争になっている事例も多いものと推測します。
特に手術に関しては、白内障手術に限らず難治例は存在し、100%合併症なく手術が終了するとは言いきれません。
特に当院は、難治例のご紹介を多くいただいておりますので、合併症が起こる確率や合併症後の処置、
さらには硝子体手術や眼内レンズの縫着についても、術前にしっかりと患者さんに説明させていただいております。
また近年は、眼内レンズの種類も増加し、多焦点眼内レンズなどのプレミアムレンズの登場が、
余計に患者さんの期待値を上げ、不満例に発展している症例もあると思います。
院内の安全意識を高めることはもちろん、常日頃から、良好な医師-患者関係を構築しておくことも大切かと思います。
院長まつやま
2020-03-31 08:47:42
就学時健康診断は、就学予定者が学校生活を円滑に送れるよう、保健上必要な助言や適切な指導等を行うために行われるものであり、
学校生活を左右する重要な検診に位置付けられています。
主には、内科、歯科、眼科、耳鼻科の検診が行われることが、学校保健安全法に定められています。
しかし、科によって医師が出務しているかどうかには大きな隔たりがあるようです。
内科検診や歯科検診では9割以上の地区で担当医師が出務しているのに対し、
眼科や耳鼻科では約半分の地域でしか出務をしていません。
また視力検査をしているところも約7割、聴力検査を行っているところも約6割しかありませんでした。
これらは人口が多い地域と人口が少ない地域とでも差が出ています。
例えば、政令指定都市での医師出務率は、眼科も耳鼻科も8割を超えています。
この結果から推察すると、人口の少ない地域では、医師が不足しているゆえに医師出務率が少なくなっているのかもしれません。
学校保健安全法で指定されている視力検査や聴力検査が、就学時検診として行われていない地域があることも問題です。
専門医の不足が影響している地域も含めて、就学児の疾患の見逃しが学校生活に影響しないように、
各地域に応じた検診システムを再考していく必要があります。
院長まつやま
2020-03-30 13:50:20
白内障はQOL（生活の質）に大きく影響します。
例えば、白内障による視機能低下は、骨折や転倒、自動車運転事故、認知機能の低下やうつ傾向に関連があることが報告されています。
また、白内障が睡眠に影響するとする説もあります。
実際に、白内障手術前後の睡眠の質を調べた報告があります。
白内障手術により睡眠障害患者の57%の睡眠の質が改善し、これは特に重症例に多かったとされています。
またこれらの睡眠障害の患者は術7か月後でも睡眠の質が改善しており、
その効果が持続的であったことも報告されています。
これには、網膜に到達する光が関係しているようです。
もともと網膜には、光の中でも特にブルーライトに強く反応する細胞があります。
この細胞を通して、体内時計を正常な周期に戻し、全身の生理機能が改善したことが推測されています。
白内障手術には、視力と光受容を改善することにより、生活の質を改善させる効果があるのです。
院長まつやま
2020-03-28 08:40:11
iPS細胞とは、京都大学の山中教授が世界で最初に報告した多機能幹細胞（どの組織にも分化することのできる細胞）であり、
iPS細胞による再生医療は、医療の最先鋒として、世界的に注目されています。
iPS細胞バンクとは、日本人の再生医療のためにiPS細胞を作成・備蓄するプロジェクトで、
2013年度から10年計画で始まっています。
iPS細胞は、他人の細胞ではなく、患者本人の体細胞から作成できるのが最大の特徴ですが、
細胞の作成には数カ月が必要で、費用も数千万円単位かかります。
細胞の作成や移植などの時間を短縮し、費用を抑えるためには、健康な人の細胞から量産した細胞を備蓄しておくのが有効であり、
そのために始まった国家プロジェクトがiPS細胞バンクです。
しかし、他人由来の細胞をそのまま移植すると拒絶反応を起こすことがあります。
それを抑えるために、HLA（ヒト白血球型抗原）という細胞の表面にある抗原たんぱく質に着目し、
拒絶反応を起こしにくい特殊なHLA型の人の細胞をもとに、日本人に多いタイプのHLA型4種類のiPS細胞を作成し、備蓄しているのです。
これだけで、日本人の約40％にあたる約5000万人をカバーできるとのこと。
将来的には、血液バンクから必要な血液を届けることができるように、
再生医療でしか治すことのできない病気で苦しんでおられる方々に対して、
iPS細胞バンクから組織に分化させた細胞を届けることができるようになることを期待しています。
院長まつやま
2020-03-27 08:56:51
掛け布団は睡眠の質を左右する大事な要素です。
私も含めて、掛け布団といえば羽毛に憧れる方も多いかと思いますが、
実際は重い布団の方が質のいい睡眠を得られるとする報告が散見されます。
例えば、アメリカの病院で行われた実験では、重い布団で寝てもらった人の33%がリラックスし、
63%の人の不安感が減少し、78%の人が落ち着いたと感じています。
またスウェーデンでの研究では、重い布団の方が寝つきが良く、中途覚醒が少なく、睡眠時間が延びたと報告されています。
人は身体に適度な圧がかかった状態では、ストレスホルモンであるコルチゾルが31%低下し、
逆に幸福ホルモンであるセロトニンが28%増加するとする報告があります。
また、眠りを促すホルモンであるメラトニンは、セロトニンから合成されます。
つまり、布団の重さが睡眠の質に影響している可能性が高いのです。
ただ、あまり重い布団になると、健康に影響を及ぼす可能性もあります。
例えば、呼吸器疾患のある方や、睡眠時無呼吸症候群の方などです。
適切な重さは、体重の約10%とのこと。
眠りの浅い方や中途覚醒しやすい方は、重めの掛け布団を試してみてもいいかもしれません。
院長まつやま
2020-03-26 08:41:01
製薬や医療機器においてデジタル化が進む一方で、
医療とは今まで関係のなかった他業種の企業も、デジタルを活用した事業を立ち上げ、
ヘルスケア産業が盛り上がりをみせてきています。
例えば、世界で患者数が4億人を超えるともいわれている糖尿病では、
製薬会社とアプリ会社が共同して、糖尿病患者支援アプリを開発し、すでにアメリカとカナダで展開しています。
これは糖尿病の自己管理支援のためのデジタルソルーションであり、
さらに糖尿病専門医らで構成するグループとも連携し、そのメソッドも取り入れているとのこと。
血糖値の記録、保存、転送はもちろんのこと、服薬、運動、食事の追跡することでサポートするほか、
AIによる機械学習により、個々の患者に合わせ治療継続のアドバイスまでしてくれるそうです。
近々、日本にも進出予定とのこと。
医療におけるICT（information and communication technology）化がますます進みそうです。
院長まつやま
2020-03-25 08:40:40
アトロピン点眼は、強力な調節麻痺効果と散瞳作用を持ち、
日本でも1%点眼については厚労省の認可を得て、小児の視力検査時の調節麻痺剤や成人のぶどう膜炎や消炎治療に使用されています。
一方で、このアトロピン点眼に近視抑制効果が証明されたことが話題となっています。
病的な近視の主な原因は、眼軸長とよばれる眼球の前後の長さが伸びることに起因します。
この原因のひとつにムスカリン受容体が報告されており、アトロピンがこの受容体をブロックする効果があるそうです。
もっとも、近視抑制に使用する場合は、0.01%～0.05%とかなりうすい濃度で使用します。
しかし、もともと強力な散瞳剤であるため、うすい濃度で使用しても、散瞳や近見障害などの副作用も報告されており、
低濃度アトロピン点眼療法自体は国内ではまだ未承認となっています。
最近、国内の治験でも、アトロピンの近視抑制効果が報告されたことをうけ、
自由診療で低濃度アトロピン点眼療法を行う眼科施設もポツポツでてきました。
今後、まだまだ点眼治療中止後のリバウンドや近視進行抑制効果の継続性については検証していく必要がありますが、
1日1回の点眼で近視が抑制できるものなら、ぜひ子供にうけさせたいと考えておられる親御さんも多いのではと思います。
今後の情勢をみながら、近々、当院でも自由診療にはなりますが、
低濃度アトロピン療法による近視進行抑制の治療を始めていきたいと思います。
院長まつやま
2020-03-24 11:58:12
近視は世界的な増加が危惧されています。
もともと日本をはじめ、アジア諸国では近視が多いことが指摘されていましたが、
昨年、日本で行われた最新の調査でもそれを裏付ける結果がでています。
まず、小学生の近視保有率は76.5%と、4人に3人以上でした。
一般的に、近視の強さを、軽度近視、中等度近視、高度近視に分類しますが、
高度近視に限ってみると、小学生ですでに4.0%も発症していました。
高度近視を眼軸長（目の前後の長さ）で比較することがありますが、
この眼軸長によって高度近視を分類してみると、小学生では全体の1.2%でした。
また、中学生では、近視の保有率が94.9%とほぼ全員であり、
高度近視の保有率は11.3%、眼軸長による高度近視の保有率が15.2%でした。
やはり、日本人のデータにおいても、確実に近視の保有率が上昇してきていることがうかがえます。
この調査とともに行ったライフスタイルと目の状態に関するアンケートでは、
近視に関係する因子として、ドライアイの有無が可能性としてひっかかってきました。
これについては、スマホの影響等で、学生のライフスタイルが大きく変化しているため、
本当にドライアイが近視の進行に影響しているかどうかは、今後、さらなる詳細な検討が必要です。
院長まつやま
2020-03-19 08:48:09
近年、世界的な近視増加が問題となっています。
しかしながら、なぜ近視が進行するかについてはまだはっきりしたことはわかっていません。
以前から、近視の進行に関しては、
レンズである水晶体によるものとする説と、眼軸長（目の前後の長さ）によるものとする説の2種類がありました。
現在は、目の生体検査の技術の進行により、近視の進行速度と眼軸長の進展速度に相関がみられることから、
近視の進行は眼軸長がのびることによるものとする説が有力となってきています。
以前から、動物実験においては、眼球が成長とともに大きくなってくる際には、
与えられた環境にあわせて眼軸長をコントロールする仕組みがあることがわかっていました。
このことから、近くの作業を行うときに眼内のピントが後ろ側にずれると眼軸長が伸びて、近視が進行し、
逆にピントが眼内でしっかりと合っていると、近視がストップすると考えられています。
つまり、何らかの処置で眼内のピントそのものをうまく調節することができれば、
近視の進行を抑えることができる可能性が高いのです。
この仕組みを利用して、特殊な形状をした眼鏡やコンタクトレンズがすでに登場しており、
一定の成果を上げているとの報告が海外では散見されます。
この特殊な形状をした眼鏡（MiyoSmart）は、すでに中国や香港では商品化されていますし、
特殊な形状をしたコンタクトレンズ（MySight）は、アメリカやヨーロッパでは市販されています。
いづれにしても、眼球の成長段階での装用が必要となり、すでに近視が進行してしまった人には効果がありません。
どちらも重篤な合併症は発生していないとのことですので、日本でも早期の治験、市販が望まれます。
院長まつやま
2020-03-18 08:40:12
最近、街中でも見かけるようになったAED。
AEDとは、心臓がけいれんを起こしてポンプ機能を失ったときに、電気ショックを与えて、心臓を正常なリズムに戻す医療機器です。
もともとは医療従事者しかAEDの使用を許されていませんでしたが、
2004年からは一般市民も利用できるようになりました。
現在は、公共施設や駅など、人が多く集まるところに設置され、
2017年には一般市民がAEDを使用した事例も1260件報告されています。
一方で、学校の管理下での突然死は、1993年には年間101件を数え、そのうち83名が心臓系の突然死でした。
その後、学校検診に心電図検査が導入されてから、心臓系突然死は減少し、
1996年には49名、2002年には38名にまで減少しました。
また、各学校にAEDが設置され、心肺蘇生法の指導が進んだことも相まって、
2017年には心臓系突然死は12名にまで減少しています。
2012年から2016年までの5年間に、学校管理下でAEDが使用されたのは、
小学校32名、中学校51名、高等学校56名、特別支援学校8名にのぼります。
それらの多くは体育的部活動中で、体育の時間、水泳、持久走の時に多く発生しています。
驚くべきことに、AEDをうけた子どもの約6割が、事前に心臓病を指摘されていなかったとの統計が出ています。
学校管理下の突然死を減少させるには、学校におけるAED利用と学校心臓検診の両方を充実させていく必要があります。
院長まつやま
2020-03-17 08:43:26
