医療のトピック
医療のトピック
「寒い部屋で暮らすとトイレが近くなる」、誰もがこのような経験をしたことがあるかと思います。
このたび日本での大規模調査で、どうやらこの経験則は確かであることが証明されました。
頻尿や急に尿意を催して我慢できない過活動膀胱は、国内の40歳以上の8人に1人が症状を持つといわれています。
今回の調査では、冬季の室温が就寝前の3時間平均で2.5度以上高くなると、室温が大きく変わらない人よりも過活動膀胱の有病率が約4割減少することが示されました。
また起床時の室温が低いと、年齢が高いほど血圧が高くなることも分かりました。
部屋の温度に関しては、WHO（世界保健機関）やイギリス政府も、「冬季の適正温度を設定し、部屋を暖かく保つ」ことを推奨しています。
人間は恒温動物とはいえ、さまざまな外界の環境に影響される生き物です。
少しでも身体にいい環境を保つことが健康につながります。
たかが室温、されど室温。
冬場はガマンすることなく、暖かく室温を保つことが身体には正解のようです。
院長まつやま
2020-01-24 08:44:01
ここ数年、人工知能（AI）関連の論文数が大きく増加してきています。
この20年間でAI関連の信頼のおける論文数は3倍に急増してきているそうです。
領域別でみてみると、トップは「自動運転」に関するAI論文数。
次いで「薬品」や「がん治療」などの医療関係が続き、その後「顔認識」などのセキュリティー部門の論文数が続くとのこと。
国別にみると、特にAI関連の論文数が伸びているのが中国です。
報告書によれば、2018年の時点で、中国で発表されたAI領域の論文数は世界全体の28％を占めるまでにいたり、
ヨーロッパ全体の論文数（全体の27%）を上回っています。
またAIへの投資についての調査では、中国の投資はアメリカの2倍近く、
しかも、アメリカが主に企業からの投資でAIを研究しているのに対して、中国は政府関連の支援がほとんどだそうです。
AI開発においても、「中国vsアメリカ」という構図が浮かびあがってきます。
ますます過熱することが予想されるAI産業ですが、もはや医療分野においても、AIは必要不可欠な存在となりつつあります。
投資目的で、薬品やがん治療に関する論文数が多いのは致し方ないことですが、
今後もさまざまな医療分野でAIが活躍することが見込まれるだけに、医療の他分野でのAI論文数も増えてほしいところです。
院長まつやま
2020-01-23 08:38:57
現在、国内ではインフルエンザの流行が広がってきています。
シーズン中に、10人に1人は感染するされるインフルエンザですが、
昨シーズンに、このインフルエンザに対する特効薬である「ゾフルーザ」が発売されました。
これまで、インフルエンザ患者の4割にのぼる約427万人にゾフルーザが使われたと推定され、
昨年だけで売り上げが263億円に達したとされています。
従来の抗インフルエンザ薬は、細胞内で増殖したウイルスが細胞外に広がるのを抑えるタイプの薬であり、
ウイルスそのものの増殖を抑えることはできませんでした。
ところが、このゾフルーザはウイルスの増殖を直接抑える新しいタイプの薬となります。
しかしながら、その「耐性ウイルス」が早くも注目を浴びています。
耐性ウイルスの出現をめぐっては、発売当初から指摘されていましたが、
昨年11月の論文では、「ゾフルーザに耐性をもったインフルエンザウイルスは、従来のウイルスと同等に病原性と増殖性を持ち、特に12歳未満の患者で高い頻度で現れる」として問題となっています。
昨年10月には、日本感染症学会と日本小児科学会が抗インフルエンザ薬の使い方について協議し、
「12歳未満は慎重に投与を検討する」とする提言をまとめています。
感染症の治療は、細菌やウイルスとの耐性獲得との戦いでもあります。
新しい治療薬といえども、慎重な経過観察が必要です。
院長まつやま
2020-01-22 08:46:03
アレルギーの原因となるものをアレルゲンといいますが、
このアレルゲンに体を少しづつ慣れさせることでアレルギー体質を治療しようとする方法をアレルゲン免疫療法といいます。
もともとこの方法自体は1990年代からありましたが、
アレルギー性鼻炎の治療として、アレルゲン免疫療法が日本で保険の適応となったのは2014年のことです。
薬を舌の下に投与することから、舌下免疫療法ともいわれます。
今のところ、適応となっているアレルゲンは、スギとダニだけです。
この治療を開始することで、20%の人がアレルギー症状がなくなったと感じ、60%の人の症状が軽快するとされています。
また目のアレルギー症状に対しても有効で、30%程度症状が抑えられるとのこと。
しかし一方で、この治療法は3年間継続して行うことが推奨されているため、治療期間がネックとなります。
毎年、同様のアレルギー症状がほぼ生涯継続することを考えると、このような体質改善の治療法を早期に行っておくのも有意義かもしれません。
まだ耳鼻科領域の適応しかなく、アレルゲンもこの2種類だけですが、今後は眼科領域にも適応が広がるかもしれません。
院長まつやま
2020-01-21 08:46:03
厚労省のデータでは、全国の薬局数は6万件弱もあり、これは全国のコンビニ数をしのぐそうです。
また、薬局数は現在も年間500件ペースで増加しているとのこと。
都道府県別で最も増えてきているのは大阪で、埼玉、東京、神奈川がそれに続きます。
一方で、北海道や福島、鹿児島、山口などでは、薬局数が減少してきており、人口減少と比例した薬局の集約化が進んできている可能性があります。
ちなみに、人口1万人あたりの薬局数の平均は47.1軒であり、
都道県別では、佐賀の63.4軒を筆頭に、山口県58.5軒、広島県57.3軒と続きます。
医師少数県に指定された山口に全国平均を大きく上回る薬局数があることも、平均的な医師数の割には広島に薬局数が多いのも意外です。
逆に薬局の少ない都道府県は、福井県37.9軒、千葉県39.1軒、埼玉県と沖縄県39.4軒。
薬局数においても、医師数と同じく、かなりの地域偏在がみられています。
厚労省の見立てでは、現在の薬局数はほぼピークに達しつつあり、今後は集約期に突入していくと予想しているとのこと。
昨年3月に、医薬品についての法律である薬機法が改正され、特定の機能を持つ薬局の認定が盛り込まれました。
これは、患者さんが、今後よりいっそう自分に適した薬局を選択できるようにするためのもので、
「患者のための薬局ビジョン」を踏まえたものです。
これを機に、今後の社会ニーズに合わせて、薬局が減少していく可能性が強いようです。
院長まつやま
2020-01-20 08:50:59
人間、年齢を重ねれば、もれなく視力が低下し、同時に少しづつ認知症のリスクも増えてくるものです。
しかし、この視力低下と認知症の両者が、直接の関係があるのかどうかについては、賛否の両方を問う報告があります。
「高齢者の健康状態の特徴とQOL（生活の質）を調査する疫学研究」（2012年）では、70歳以上の方を大規模に疫学調査したものです。
この調査では、視力と認知症についても検討しています。
運転免許取得に必要な0.7未満を視力不良とし、認知症の判定には、時間場所の見当識・記憶、記銘力・会話機能・図形描写の5項目を30点で評価し、23点以下を認知症としています。
この結果、視力良好群では認知症が5.1%であるのに対し、不良群では13.3%と有意に多くなっていました。
さらに、視力が不良になるにつれ、認知症も増加していました。
視力不良群では認知症のリスクは2.9倍も高くなっていたとのこと。
上記の認知症の判定は、教育歴や脳卒中の既往などによっても影響される可能性がありますが、
それらを除外しても、視力不良群の認知症リスクは2.4倍もあるとのことです。
高齢者の視力障害の最大の原因である白内障に関しては、手術後に認知症スコアが軽減するとの報告も散見されます。
これらは視力向上によるQOL（生活の質）の向上だけでなく、認知症のリスク低下など、社会的にも大きな貢献となると思います。
院長まつやま
2020-01-18 08:49:30
白内障手術は、いまや国内で年間130万眼から140万眼施行されており、
最もポピュラーな手術といっても過言ではありません。
白内障手術の既往のある患者さんの割合は、私のおおよその予想では、
70歳以上の方で約4割、80歳以上の方で8割くらいはいると感じていますが、実際はどうでしょうか？
「高齢者の健康状態の特徴とQOL（生活の質）を調査する疫学研究」（2012年）の結果では、
70歳以上の方の白内障手術既往の割合を実際に調査しています。
この結果、70歳以上の方の24.2%に白内障手術の既往がありました。
年齢別では、80歳～84歳では41.7%、85歳～90歳では61.5%に白内障手術の既往があるとのこと。
私の予想よりも少ない結果でしたが、それでもかなり多くの方に白内障手術の既往がありました。
当然、これらの結果は、都会や田舎、医療過疎かどうかなどの条件によってもかなりかわってくるとは思います。
またアメリカの調査でも、65歳以上で白内障手術の既往がある方は36%とのこと。
白内障は皆もれなく発症する疾患であり、年齢とともに進行し、視力障害をきたし、
「新聞が読めない」や「運転ができない」など、日常生活に支障をきたしてきます。
さらに、白内障のために社会活動への参加の機会が減ると、認知症への影響も強くなってくるといわれています。
手術を受ける時期は人それぞれですが、適切な時期に白内障手術をうけておくことが望ましいと思われます。
院長まつやま
2020-01-17 08:43:06
患者への負担が少なく、高精度な手術が実現できることから、普及が広がるロボット支援手術。
その中でも圧倒的なシェアを占めるのが、手術支援ロボット「ダ・ヴィンチ」です。
しかし、世の中には特許という制度があるため、その存続期間を過ぎると、どの発明も自由に市場に開放されることになっています。
ダ・ヴィンチの特許も2019年に期限切れを迎え始めることから、2020年にはその技術を応用した次世代ロボットの開発競争が激化すると予想され、医療現場での期待が高まっています。
ダ・ヴィンチは、手術室内の操作台に医師が座り、人間の手以上に繊細に動く手術用アームと、カメラのついたアームの計4本を遠隔操作します。医師はカメラの捉えた3D画像を見ながら、患者に触れることなく、患部の切除や縫合などができます。
すべてのアームを小さく切開した部分から体内に挿入するため、一般的な手術より傷や出血が少なく、3D画像の視野を拡大することで細かい手術がしやすいというメリットもあります。
日本では、2012年にダ・ヴィンチを使用した前立腺がんの手術が初めて公的保険の対象となったのをはじめ、昨年までに腎がんや肺がんなど、計14の手術が保険適用となり、現在までに国内で約350台が設置されています。
ダ・ヴィンチの特許が切れるのに合わせ、次世代手術支援ロボットの開発が世界で相次ぎ、日本国内でも今年中には手術支援ロボットの販売を発表する会社が出てくると予測されています。
眼科の世界でも、理論上はこのような手術支援ロボットを使用した手術を行うことが可能であり、実際に模擬眼を使用した手術支援ロボットによる眼科手術の報告はあります。
しかし、眼科の手術は、透明な角膜を通して顕微鏡下で手術を行うことが可能であり、これまで開腹して手術を行うしかなかった腹腔内の手術とは大きく一線を画していますので、普及は困難かと思います。
いづれにしても、ダ・ヴィンチの特許切れを迎えるにあたり、より高性能でより安価な次世代型の手術ロボットが世に出てくることには賛成です。そしていつか眼科の治療にも応用ができればと思います。
院長まつやま
2020-01-16 08:53:58
スマホに熱中するあまり、歩きながらスマートフォンを操作してしまうことを歩きスマホといいますが、
この歩きスマホは注意力が散漫となり、事故や怪我の原因となることはご承知の通りです。
しかし、実際にどれくらいの人が歩きスマホにより負傷しているのかを調べた報告はありません。
このたびアメリカにて行われた調査では、10年間で、歩きスマホにより頭頚部を損傷した人は7万6千人にのぼることがわかりました。
負傷者数は2007年に急増しているとのことですが、これはiPhoneの販売と関係しています。
それまでも携帯電話はあったものの、携帯電話は通話しながら前方確認をすることは可能です。
iPhoneはアプリによる操作が特徴ですが、このアプリでの操作に熱中するあまり歩きスマホとなり、これが負傷者数増加に影響しているとのこと。
日本でも、先に大ブレークしたポケモンGOが原因で、運転死亡事故がニュースとなったことはまだ記憶に新しいのではないでしょうか？
日本では、昨年12月から、運転中の携帯電話使用には罰金が科せられることになりましたが、
歩きスマホに関しても何らかの罰則があってもいいのではと思います。
院長まつやま
2020-01-15 08:48:39
先にも述べた2025年問題で、最も影響を受けるとされているのが医療業界です。
病院やクリニックの運営、医師の労働環境は、今後、ますます悪くなることが予想されています。
まず、高齢者が急増する一方で、若い世代の人達は激減するため、病院数の減少と医師不足が予想されます。
また高齢者の増加に伴い、介護のニーズの増加、認知症患者の増加はさけられません。
また、医療費の増加から、働く世代が国に納めなければならない社会保険費の増加も避けられませんし、
年金自体の運営ももれなく難しくなることが容易に想像できます。
この2025年問題に際して、先日、全国の病院を再編・統合する政府の方向性が示されました。
急性期病床をもつ全国の病院のうち、実に29%にあたる病院が対象となります。
中国地方でも48病院が対象となり、政府から直接名指しされてしまったので、
病院の規模を縮小したり、集約化したり、病院どうしを統合したり、なんらかのアクションをおこしていかなければなりません。
広島市内では、安芸市民病院、豊平病院、吉島病院が名指しされています。
これらの病院は、今年の3月までに今後の再編や統合についての方針を出さなければいけなくなったので、当事者は大変かと思います。
ちなみに、広島県では現在、3万2826床の入院ベッド数があるとのことですが、2025年までに2万8614床にまで減らすことを目標としています。
もっとも、病床を確保していても、全く動いていないクリニックが多数存在するのも確かです。
病院のみならず、今後はクリニックも、いろいろと特徴をアピールしていかなくてはいけない時代となりそうです。
院長まつやま
2020-01-14 08:53:32
